【第8回】 その他製造原価の立て方

製造業であれば、製造原価の科目は、基本的には、材料費、労務費、外注費、製造経費となっているはずです。ここでは、その製造経費に該当する部分の計数計画の策定方法を解説します。もちろん、製造業でなくても考え方は一緒です。

前回のリース料の計数計画のように、個別に計算すべき勘定科目であれば、個別に計算します。明確に変動がわかっているか、金額が大きいかどうかで判断します。個別計算の対象としないのであれば、それぞれの勘定科目を「変動費」と「固定費」に分けてみてください。要は、売上に変動して増減するものなのか、そうでないのかを分けるということです。

場合によっては、一部は固定だけど一部は売り上げに変動する、といった勘定科目もあるでしょうから、その場合はひとつの勘定科目を二つにわけて計算させるということでもよいです。例えば、工場の家賃は固定だけど、外部倉庫は在庫量によって変動するなどですね。おそらく試算表や決算書では「家賃」となっているはずなので、この辺りは、しっかりと決算書を見るなり、会社の方にヒアリングするなりして、実態を把握したうえで決めていきましょう。

さて、固定費と変動費にわけたら、次は、基準とする年度の売上高と、売上計画で作成した各年度の売上高を比べます。計算したい勘定科目が変動費の場合は、 

= 基準年度の勘定科目 × (「計画年度の売上高」÷「基準年度の売上高」)

で計算できますが、固定費の場合は、

= 基準年度の勘定科目

となります。

通常、事業計画書の財務諸表はexcelなどの表計算ソフトで作成すると思いますので、それぞれの勘定科目に一個一個入力していくのは面倒ですから、式固定を使ってコピペすればよりわけです。Excelであれば、 = $C$4 みたいなやつですね。

上記では、基準年度の勘定科目を基準としましたが、必ずしもその値が基準とは限らないので、変動が見込まれる場合はそれを踏まえて、足し算、掛け算など変更を加えましょう。


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